Ⅰ．講義の概要と記録

１．事前の準備
　１）案内、配布した資料
　（１）2022年度シラバス（学内ネットに掲示）
　（２）「総合的な学習の時間の指導法」「総合学習の指導法」受講者の皆さんへ　
　　　　　　（ テキスト販売時に配布　2022.4.11）
　２）テキスト
　（１）『人口減少時代の家族・学校・地域・社会
　　　　～生涯にわたる学びと教えの新たな可能性を求めて～』
　　　　馬居・角替共編著　NSK出版　A５版394頁　定価3000円+税
　　　    ●表紙　　●中表紙、はじめに、目次　　●特別寄稿
　　　　●おわりに　謝辞　執筆者一覧、編著者紹介、奥書　　　　
　（２）小中高学習指導要領「総合的な学習(小中)・探求(高)の時間」解説
　　　　総合的な学習（探究）の時間：文部科学省 (mext.go.jp)　

２．第１回講義日　４月２３日　午後１３時から３コマ連続
　１）配布資料
　（１）資料A　2022年度シラバス　
　（２）資料B 学習指導要領における総合的な学習の時間と
　　　　　　総合的な探求の時間の「第１目標」
　（３）資料C「1人1台PCタブレット（端末）」が拓く 
　　　　　　　　　学校教育ＤⅩの課題と可能性　
　２）講義概要（記録整理中）
　　１時間目　講義の進め方、テキストの確認、受講者の自己紹介
　　２時間目　活動１：グループ単位に自己紹介のプレゼンテーション
　　３時間目　講義１：グループ発表の評価と総合的学習・統合の面白さ

３．５月１４日　午後１３時から３コマ連続
　１）活用資料
　（１）4月23日に配布した資料
　　◆テキスト（学習の手引き）として　　
　　★資料A学習指導要領における総合的な学習の時間と
　　　総合的な探求の時間の「第１目標」　
　（２）サブテキスト（補助教材）
　　◆資料B　2022年度シラバス
　　◆資料C「1人1台PCタブレット（端末）」が拓く 
　　　　　　　　　学校教育ＤⅩの課題と可能性　
　（３）講義当日に配布資料
　　ⅰ）2019年度　教員免許更新講習シラバス（選択必修）馬居
　　ⅱ）2019教員免許更新講習講義概要180902
　　ⅲ）2018教員免許更新講習追加資料
　（４）補助論考・データ
　　ⅳ）子どもの現実
　　　　　―超少子社会を生きる男女の自立への道を拓き開くために―」 
　　ⅴ）統計トピックスNo.131我が国のこどもの数 
　　　　-「こどもの日」にちなんで- （「人口推計」から）

　２）講義・学習・活動・探求の記録（記録整理中）
　　GA：“Y_３Hめんだこ”メンバー　ＫＩＹ　ＯＹ　ＫＡＹ　ＮＹ
              ◆5月14日　総合、学習、探求　グループ別　話し合いのまとめ
　　　・　　　　　　　・
　　　・
　　GB：チームお化け屋敷　SS　HN　KCHI
　　　・総合的な学習_探究と探究的の違い
　　　・
　　　・
　　　・
　　GC：メンバー
　　　・
　　　・
　　　・
　　　・
４．５月２８日　午後１３時から２コマ

 

 

◆課題研究（公開用）による作品◆

★チームＭ 　スライド数９５枚
　◎チームM「こしょく」にならないために 
　１．「こしょく」とは　a「こしょく」の定義　b「こしょく」の具体例
　２．調査について　a調査方法の決定　b調査方法　c調査結果　dまとめ　e 考察
　３．孤食を捉える　a 原因　b 問題点　c 食生活に与える影響　
　４．「こしょく」の現状
　５．高校生への授業　a 授業概要　b 授業用パワーポイント　
　６．栄養教諭にできること

★チームお化け屋敷　　スライド数５１枚
　◎チームお化け屋敷pp_高校生の食事
　１．背景
　２．高校時代の食生活を振り返る
　３．現役高校生への調査
　４． 総合的な学習の時間対象：高校生　　
　５．高校生の理想のお弁当　
　６．参考

★めんだこ　　スライド数８０枚
　◎総合めんだこ　学校給食と食育
　　学校給食の形態と栄養教諭の有無による食育のちがいについて　　
　１．背景と目的
    ２．調査研究の流れ
　３．調査（インタビュー方法と結果）
　　　-小学6年生のイメージマップから見る学校給食と食育の現状
　４．センター式と自校式の特徴-センター式と自校式の長所と短所
　５．N市の現状からみる栄養教諭の必要性について
　６．調査のまとめ　
　　　-栄養教諭の必要性について
　　　-栄養教諭にできること
　７．模擬授業

 

 

　★UER-Laboサイトより★
A「1人1台PCタブレット（端末）」が拓く 学校教育ＤⅩの課題と可能性　　　
　　　　　小学校におけるデジタル化と学力
　　　―小学校教員のデジタル化に関する全国調査※をてがかりに―
◆「１人１台PCタブレット（端末）」が拓く
　　　　　　　　　　学校教育ＤⅩの課題と可能性◆

Ⅰ　日本子ども社会学会第28回大会発表要旨
１自由研究A　　
　◆日本子ども社会学会第28回大会研究発表要旨（西本・馬居）2022　
　　小学校におけるデジタル化と学力－小学校教員を対象とした全国調査に基づいて　
　　　西本裕輝　はじめに　１．調査の概要　２．分析結果　３.考察
　　　馬居政幸　４．１人１台、公立小学校の脆弱性の顕在化　

   ◆日本子ども社会学会第28回大会研究発表2022年6月25日（オンデマンド）

　　　研究発表その１（西本）https://youtu.be/Sg0V48leT6A
　　　研究発表その２（西本）https://youtu.be/lVGOXlqtdcA
　　　研究発表その３（馬居）https://youtu.be/HdPFjGKbfik
　　　研究発表その４（馬居）https://youtu.be/RgWmCJmcQ9g

　　◆西本発表：小学校におけるデジタル化と学力-1　
　　◆馬居発表資料「1人1台」（PCタブレット≠端末）公立小学校の脆弱性の顕在化

　
２ラウンドテーブル
　◆子ども社会学会ラウンドテーブル発表要旨最終版2022

３．特別掲載
　◆第５章「1人1台」（PCタブレット≠端末）による公立小学校の脆弱性の顕在化
　★馬居第５章概要

Ⅱ．発表要旨作成過程
１．発表申込書　
　◆日本子ども社会学会第28回大会自由研究発表申込
　◆日本子ども社会学会第28回大会ラウンドテーブル開催申込
２．２０２２年３月３日　第１回研究会開催
　◆自由研究発表・ラウンドテーブルに向けて（馬居）
　◆公立学校における修得主義化した履修主義のリアル（虚実と功罪）（馬居）
３．　２０２２年３月３日　第１回研究会開催
　１）ラウンドテーブル：提案者　討論者　２００字構想一覧　
　２）ラウンドテーブル：第２回研究会での参加者の発表記録集　
　３）望月先生より：ラウンドテーブルに関連するミニ・グロッサリ一」
　４）特別ゲスト　武内清先生より
４．２０２２年４月１８日　「教育調査研究会」にて発表
　◆小学校におけるデジタル化と学力（西本）

Ⅲ　学校DXの課題と可能性を問うために
UER-Labo：共同研究「新型コロナ危機が顕在化させた人口減少下の公立学校の脆弱性―教育事象における格差概念の再定位を視野に―」の理解と活用を願って

ファイルC　“調査と分析の記録”に遡り、次の研究課題への視座を提起
　C-４ 授業分析図、評価クロス表
　C-３ 日本の公立小中学校の学級づくりを基盤にした
　　　　リアル授業との対比によるオンライン学習の課題と可能性
　C-２新型コロナ危機が顕在化させた人口減少下の公立学校の脆弱性
　　　　―教育事象における格差概念の再定位を視野に―
　C-１全国一斉休校で見えてきた人口減少時代の公立学校の脆弱性

ファイルＢ　西本発表時のPPTと大会事務局による公開文書
　Ｂ-１西本による発表PPT：１．沖縄と静岡の学力
　Ｂ-２日本教育社会学会第７２回大会発表要旨集録２０２０掲載文書

ファイルＡ　馬居発表時のＰＰＴ改訂版と加筆修正のための追加考察等
　Ａ-１ 馬居発表PPT改訂版
　Ａ-２ 追加考察１ 共同研究における私（馬居）の視座と研究発表の目的は・・・
　Ａ-３ 追加考察２格差の概念の再検討、再定位のために　
　Ａ-４武内先生の質問への回答として

コロナ禍によって顕在化した日本社会の脆弱性への対峙を

１．こども家庭庁の迷走への警鐘を
１）2022年5月18日20日(水)(金）
　◆４N18☆こども家庭庁、他省庁に勧告権：
　　　　　　　　　　関連法案が衆院通過　幼保一元化は見送り

　★4A18☆◎「こども家庭庁」衆院で法案可決　与党・国民など賛成
 
　★4A20☆◎こども家庭庁、具体策焦点　「司令塔」と位置づけ、
　　　　　　　　　　　　　　　　参院委で審議開始

２）「内閣官房　こども政策の推進 」　からの紹介
◆こども政策の推進（こども家庭庁の設置等）｜内閣官房ホームページ
【「こども政策の新たな推進体制に関する基本方針」（令和３年１２月２１日閣議決定）に基づき、令和４年２月２５日に「こども家庭庁設置法案」及び「こども家庭庁設置法の施行に伴う関係法律の整備に関する法律案」を閣議決定し、第２０８回通常国会に提出しました。このページでは、こども家庭庁に関する情報を掲載しています。】
　
◆こども家庭庁設置法案／こども家庭庁設置法の施行に伴う
　　　　　　　　　　　　　　　　　関係法律の整備に関する法律案
　●こども家庭庁設置法案　Ｒ４．２．２５
    ・概要 　・要綱　・法律案・理由　・参照条文 　　
   ●こども家庭庁設置法の施行に伴う関係法律の整備に関する法律案
　・概要　・要綱　・法律案・理由　・新旧対照表　・参照条文

 ●こども政策の新たな推進体制に関する基本方針（令和３年１２月２１日閣議決定）
　・こども政策の新たな推進体制に関する基本⽅針（概要）　
　・こども政策の新たな推進体制に関する基本方針（令和３年１２月２１日閣議決定）
　・こども政策の推進に係る有識者会議報告書（付属資料）

３）子ども基本法の制定必要 | ニュース | 公明党 (komei.or.jp)

２．全世代型社会保障に対する真摯かつ醒めた理解を
１）１）2022年5月18日(水)
　◆5N18☆◎社会保障、財源論先送り　全世代会議が中間整理：
　　　子育て支援、具体策欠く　「勤労者皆保険」調整難航も
　◆5N18☆【ことば】負担と給付とは？：均衡、安全網維持の前提
　★4A220518(水)☆◎育休制度の拡充提言　少子化を懸念　
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　全世代型社保会議

２）全世代型社会保障構築会議｜内閣官房ホームページ (cas.go.jp)
　◆令和4年5月17日第５回全世代型社会保障構築会議・
　　　　　　　　　第２回全世代型社会保障構築本部　議事次第　
　●資料１ 全世代型社会保障構築会議 議論の中間整理

　●資料２ 全世代型社会保障構築会議 議論の中間整理（概要）

 

2022年5月14日